ウルトラライティフェンス（ULF）
2023/05/31 更新-
施工例1
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施工例2
NETIS登録番号：HR-120013-VE（旧登録）
概要
エネルギー吸収型軽量落石防護柵。
新規性
従来技術は現場打ちの重力式擁壁であるが、新技術は工場製品を主要部材とし、支柱は軽量なアルミニウム製を用いた落石防護・雪崩予防柵とした。
期待される効果
■重力式擁壁から軽量な防護柵に変更したことにより、以下の効果が期待できる。
・擁壁設置の斜面脚部の掘削や切土法面工が削減され、施工性、経済性が向上する。
・工場製品の組立を主体とした施工となり、工程が短縮される。
■重力式擁壁から工場製品を用いた軽量な防護柵に変更したことにより、以下の効果が期待できる。
・部材の品質安定性が向上する。
■重力式擁壁から防護柵に変更したことにより、以下の効果が期待できる。
・擁壁の圧迫感が軽減され、主要部材（金網、支柱）について景観色の使用が可能であり、自然景観の調和が図れる。
・擁壁設置の斜面脚部の掘削や切土法面工が削減され、施工性、経済性が向上する。
・工場製品の組立を主体とした施工となり、工程が短縮される。
■重力式擁壁から工場製品を用いた軽量な防護柵に変更したことにより、以下の効果が期待できる。
・部材の品質安定性が向上する。
■重力式擁壁から防護柵に変更したことにより、以下の効果が期待できる。
・擁壁の圧迫感が軽減され、主要部材（金網、支柱）について景観色の使用が可能であり、自然景観の調和が図れる。
適用条件
① 自然条件
・特になし。
② 現場条件
・金網設置工はクレーン架設を標準としており、クレーン設置のスペース（5.0m×10.0m程度）が必要となる。ただし、クレーンの使用が困難な場合については、簡易ケーブルクレーンを用いることで対応可能である。
・設置位置は、TYPE-R（落石防護）の場合、保全対象物から、落石衝突時の金網突出量（スパン長の1/2程度）の離隔を確保し、TYPE-S（雪崩予防）の場合は、前後の柵間隔について列間斜距離以下にする必要がある。
③ 技術提供可能地域
・制限なし。
④ 関係法令等
・特になし。
・特になし。
② 現場条件
・金網設置工はクレーン架設を標準としており、クレーン設置のスペース（5.0m×10.0m程度）が必要となる。ただし、クレーンの使用が困難な場合については、簡易ケーブルクレーンを用いることで対応可能である。
・設置位置は、TYPE-R（落石防護）の場合、保全対象物から、落石衝突時の金網突出量（スパン長の1/2程度）の離隔を確保し、TYPE-S（雪崩予防）の場合は、前後の柵間隔について列間斜距離以下にする必要がある。
③ 技術提供可能地域
・制限なし。
④ 関係法令等
・特になし。
施工事例・施工実績
施工手順
会社情報
- 会社名
- ハイパワーフェンス協会
- TEL
- 076-491-6125
- 企業情報
- 公式サイト
