FRGカバー工法
2022/05/12 更新-
FRGカバー （表面）
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FRGカバー （裏面）
NETIS登録番号：KTK-170019-A
概要
FRG カバー（FRP 製高耐久性埋設型枠）を、カバー取付鋼材を介して岸壁・護岸の鋼矢板等に設置し、コンクリート被覆を構築する既設岸壁・護岸の補強・補修、防食工法である。カバーは補強リブを介してコンクリートと一体化するため、耐候性、遮塩性、中性化等の耐久性及び耐衝撃性に優れたコンクリート被覆を長期間維持することが出来る。
新規性
・パネルの軽量化
埋設型枠によるコンクリート被覆工は、主に供用中の岸壁の補強・補修工事において小さな作業スペースでの工事や現地工程を短縮する目的で使われてきた。しかし従来の埋設型枠パネルは1枚当り重量が約225kg(1.0m×3.0m、85kg/m2)あったのに対し、FRGカバーは1枚当り重量を約60kg(1.0m×3.0m、21kg/m2)と軽くしたことから、設置作業(水中作業)の軽減、作業クレーン規格の軽減、取付歩掛の向上による現場作業期間の低減を図ることが出来る。
・カバーとコンクリートの一体化
FRPカバーと高強度モルタルで製作されたパネルでは高強度モルタル面に凹凸をつけることでコンクリートとの付着を取っていたが、FRGカバーは補強リブの間にコンクリートが充填されて付着し、カバーとコンクリートが一体化する。カバーのはがれが無いため、被覆コンクリート表面の耐候性・耐衝撃性を長期にわたって維持することが出来る。
埋設型枠によるコンクリート被覆工は、主に供用中の岸壁の補強・補修工事において小さな作業スペースでの工事や現地工程を短縮する目的で使われてきた。しかし従来の埋設型枠パネルは1枚当り重量が約225kg(1.0m×3.0m、85kg/m2)あったのに対し、FRGカバーは1枚当り重量を約60kg(1.0m×3.0m、21kg/m2)と軽くしたことから、設置作業(水中作業)の軽減、作業クレーン規格の軽減、取付歩掛の向上による現場作業期間の低減を図ることが出来る。
・カバーとコンクリートの一体化
FRPカバーと高強度モルタルで製作されたパネルでは高強度モルタル面に凹凸をつけることでコンクリートとの付着を取っていたが、FRGカバーは補強リブの間にコンクリートが充填されて付着し、カバーとコンクリートが一体化する。カバーのはがれが無いため、被覆コンクリート表面の耐候性・耐衝撃性を長期にわたって維持することが出来る。
期待される効果
■大組した鋼製型枠を転用するコンクリート被覆工に対し、
・現場作業において、大組型枠の組立・解体、大組型枠撤去、底枠及び妻枠の解体の作業などがなく、コンクリートの養生期間も不要なため、作業期間を短縮できる。
・FRGカバーは耐衝撃性、遮塩性や中性化等の耐候性に優れるため、高い被覆性能を維持することが出来る。
■従来の埋設型枠に対し、
・FRGカバーは軽量で取付容易であり、吊上げ作業機械の小型化及び潜水作業の軽減化が図れる。
・カバーが目地無しで配置され、コンクリートと一体化することから、コンクリート硬化後は被覆コンクリート表面の耐候性・耐衝撃性を長期にわたって維持することが出来る。
■自由な色設定が可能であり、景観に対応したコンクリート被覆工の構築が可能である。
・現場作業において、大組型枠の組立・解体、大組型枠撤去、底枠及び妻枠の解体の作業などがなく、コンクリートの養生期間も不要なため、作業期間を短縮できる。
・FRGカバーは耐衝撃性、遮塩性や中性化等の耐候性に優れるため、高い被覆性能を維持することが出来る。
■従来の埋設型枠に対し、
・FRGカバーは軽量で取付容易であり、吊上げ作業機械の小型化及び潜水作業の軽減化が図れる。
・カバーが目地無しで配置され、コンクリートと一体化することから、コンクリート硬化後は被覆コンクリート表面の耐候性・耐衝撃性を長期にわたって維持することが出来る。
■自由な色設定が可能であり、景観に対応したコンクリート被覆工の構築が可能である。
適用条件
①自然条件
一般的な港湾工事の施工条件。
・波高:1.5m以下
・風速:10m/sec以下
・潮流:0.5m/sec以下
②現場条件
作業用クレーンが設置でき、資材仮置場(カバー・取付用鋼材)を含め、約200m2(10m×20m)が必要。
FRGカバーはユニック車による搬入、人力による取付けが可能。
③技術提供可能地域
特に制限はない。
④関係法令等
特になし。
一般的な港湾工事の施工条件。
・波高:1.5m以下
・風速:10m/sec以下
・潮流:0.5m/sec以下
②現場条件
作業用クレーンが設置でき、資材仮置場(カバー・取付用鋼材)を含め、約200m2(10m×20m)が必要。
FRGカバーはユニック車による搬入、人力による取付けが可能。
③技術提供可能地域
特に制限はない。
④関係法令等
特になし。
